茨城県における地域フォーミュラリー導入による医療費削減効果分析レポートの配信
日本調剤グループで医薬コンサルティング事業を行っている株式会社日本医薬総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:橋爪 敦弘、以下:日本医薬総合研究所)は、後発医薬品の使用促進の更なる取組として期待されている地域フォーミュラリーの促進に対して支援を行っております。
この度、茨城県様からの委託により、国民健康保険加入者様の地域フォーミュラリー導入時における医療費削減効果の試算を行いました。
フォーミュラリーの分析対象として2薬効を選定し、国保データベースシステムより抽出したデータ1年分を用いて分析いたしました。
【選定した薬効群】
・プロトンポンプ阻害薬(経口薬)(PPI・P-CAB):胃潰瘍治療薬(胃薬)
・アンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB):降圧薬
分析内容、結果について一部を以下よりご覧いただけます。
日本医薬総合研究所では今回公開いたしました項目以外に「薬効群別、成分別、病院別等」といった詳細な分析も行っております。
詳細な情報をご希望の際にはお問い合わせフォームよりお問い合わせください。